Archive for 10月, 2012

国別“破綻”確率ランキング 改善の日本は中国、韓国より“安全”

火曜日, 10月 23rd, 2012

以下は、ZAKZAKで見つけた記事
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2012.10.17
 市場関係者のソブリン(国債)リスクに対する評価を反映した世界各国・地域の「破綻確率ランキング」の最新版が発表された。財政危機や国債暴落説が叫ばれることもある日本は、破綻確率の低い“上位グループ”をキープし、破綻確率も改善、中国や韓国を上回った。

 各国・地域の破綻確率ランキングは米分析機関CMAが四半期に一度発表している。債務不履行(デフォルト)リスクを示すクレジット・デフォルト・スワップ(CDS)の数値に基づき、5年以内に国債がデフォルトする確率をはじき出している。

 9月末時点のデータをみると、69の国と地域のうち、破綻確率が最も低いのはノルウェーの2・1%、スウェーデンの2・8%と北欧勢が高く、米国(2・9%)が3位で続く。

 日本は破綻確率が低い方から数えて17位と、6月末時点の9位から下げた。ただ、破綻確率は6・9%で、6月末時点の7・5%、3月末時点の8・0%から改善が続いている。「日本国債が安全資産として買われていることが反映されている」(銀行系証券アナリスト)という。

 アジアでは9位の香港に続く“低リスク”で、25位の韓国(7・5%)、26位の中国(7・7%)よりも市場に安全とみなされていることになる。

 破綻リスクが高い方をみると、やはりギリシャが断トツの90~99%で2位は隣国のキプロス(同57・3%)。ただ、その他の西欧諸国は総じて改善傾向にあり、CMAでは「欧州中央銀行の国債無制限買い取りによるもの」と分析。欧州発の財政危機は回避されるのか、それとも嵐の前の静けさか。

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上の順位はどの程度正しいものなのでしょうか。ところで、破綻確率の低い方にフランスが入ってませんね。

東南アジアも急速に高齢化 年金維持に黄信号

火曜日, 10月 23rd, 2012

以下は、日本経済新聞の記事
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2012/10/20
 【マニラ=佐竹実】東南アジア各国が急速な人口高齢化に直面しつつある。インドネシアやベトナム、タイでは2050年までに65歳以上の高齢者の割合が約20%に達する見込みだ。アジア開発銀行(ADB)は労働力不足や社会保障費の増大を警戒。年金制度が維持できなくなる恐れがあると指摘している。
 東南アジアの高齢者の人口割合は現在、4~6%程度。高めのタイやシンガポールも9%前後だ。国連の推計によると、50年にかけては東南アジアでも高齢化が進み、高齢者の割合は軒並み15~25%に急上昇する。
 これをふまえ、ADBは東アジアの年金制度にかかわる報告書をまとめた。年金制度を維持するために「財源確保などの対策が急務」と指摘している。
 高齢者の割合が7%を超えると高齢化社会、14%になると高齢社会と定義される。ADBの分析では、ベトナムは17年からのわずか20年間で、タイは22年間で「高齢化社会」から「高齢社会」の段階に入る。そのスピードはアジア最速水準とされている日本の26年間を上回るという。
 マレーシアでも高齢化が進み、高齢者の割合は10年の4.8%から50年には15%に高まる。東南アジア諸国連合(ASEAN)で最大の約2億4000万人の人口を抱えるインドネシアでは、50年には高齢者割合が19%を超す。退職時の年齢が他国よりも若い55歳近くであり、年金財政のリスク要因になる。
 ADBは中国などについても分析した。中国では15年までに高齢者人口が約2億人に増加。現在は6人の現役世代で1人の高齢者を支えるが、40年には2人で1人を支える体制に変わるとした。
 ADBは「高齢者の収入を確保するために退職年齢の引き上げなどの抜本的な改革が必要だ」と指摘。年金制度の維持と成長鈍化の回避に向けて早急な対策を取るよう各国に求めている。
 東南アジアでの急ピッチでの人口高齢化はアジア内需の取り込みを狙う日本企業にも影響を与える。足元では消費市場の急拡大を見込んで進出する企業が多いが、高齢化で若年層向けの消費に陰りが出る恐れもある。
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今、アジアがもてはやされているが、その成長はあまり長続きしそうにない。「老いるアジア」や「老いてゆくアジア」などの題がついている本が出ている。興味ある方はお読みください。アジアの次を考えねばならないが、世界であと残っているのは、西アジアとアフリカぐらいしかない。

科学者らに求刑上回る禁錮6年=地震警告失敗で有罪判決―伊地裁

火曜日, 10月 23rd, 2012

もう一つ、イタリアの裁判の記事。
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時事通信 10月23日(火)

 【ジュネーブ時事】イタリア中部ラクイラで2009年4月に死者309人を出した大地震で、事前に住民に警告しなかったとして過失致死罪で科学者ら7人が起訴された裁判で、ラクイラ地裁は22日、全員に禁錮6年の有罪判決を下した。科学者らの判断が「不正確かつ不完全、矛盾に満ちている」と指摘。検察側求刑の禁錮4年を上回る厳しい判断を示した。
 地元メディアによると、被告弁護士の一人は「判決は信じられない内容だ」と述べ、控訴する意向を明らかにした。
 裁判は技術的に困難な地震予知をめぐり、科学者らに責任を問えるかどうかが争点となった。世界各国の5000人を超える科学者らが「科学を裁くことはできない」「専門家は責任追及を恐れ地震リスク評価に協力しなくなる」と批判していた。
 訴えられたのは、自然災害リスクを評価する政府市民保護局の委員会メンバーだった著名地震学者、地球物理学研究機関のトップ、同局幹部ら7人。ラクイラで続いていた微震のリスクに関し、地震発生6日前に「危険はない」と公表、住民が逃げ遅れるなど甚大な被害を招いたとして11年5月に起訴された。
 検察側は7人が「不完全かつ的外れで犯罪に値する誤った評価」を行ったとして責任を追及。地震予知ができたかどうかが問題ではなく、中世の歴史的建造物が残るラクイラが地震に弱く、住民へのリスク警告を怠った責任があると主張していた。 
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地震の予知失敗で、禁固刑ですよ!まあ、多分、上級裁判所でひっくり返るとは思うんですが、、、。

「携帯使用で脳腫瘍」と労災認定 伊最高裁、保険支払い命令

火曜日, 10月 23rd, 2012

以下は共同通信配信の記事
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2012年10月19日
 【ローマ共同】イタリアの最高裁は18日までに、仕事で携帯電話を長時間使用したことが脳腫瘍の発症につながったとの北部に住む男性(60)の訴えを認め、全国労働災害保険協会に労災保険の支払いを命じる判決を下した。同国メディアが報じた。
 訴えによると、男性は2002年までの12年間に仕事で一日5~6時間、携帯電話やコードレス電話を耳に当てて使い続けた結果、頭部左側に良性の腫瘍ができ、手術を受けた。
 判決は、長年にわたる携帯電話使用と脳腫瘍発症の因果関係を示したスウェーデンの学者らの研究結果を「信頼性が高い」と認定。腫瘍の「少なくとも原因の一つと言える」とした。
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携帯電話の長時間使用が脳腫瘍につながるのでしょうか?「携帯電話やコードレス電話」とあるので、電波がいけないのでしょうかね。

スコットランド独立の是非を問う住民投票実施へ 英国

金曜日, 10月 19th, 2012

以下は、CNNで見つけた記事
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2012.10.16

ロンドン(CNN) 英国のキャメロン首相と同国北部スコットランドのサモンド首相は15日、スコットランドの中心都市エディンバラで、スコットランド独立の是非を問う住民投票の実施に向けた合意書に調印した。英首相府が短文投稿サイトのツイッターで発表した。
住民投票は2014年にも実施される見通し。スコットランドの住民は、英国からの独立を支持するかどうかを2者択一で選択することになる。
スコットランドとイングランドが合併して連合王国を形成してから300年以上。今年5月に独立を呼びかける運動「イエス・スコットランド」が発足し、スコットランド出身の俳優ショーン・コネリーさんなどの有名人が支持を表明。サモンド首相率いるスコットランド民族党(SNP)が住民投票の実施を推進していた。
ただし先週発表された英調査機関TNS-BMRBによる世論調査では、スコットランドの独立を支持する住民は28%にとどまっている。
SNPのウェブサイトでは、英国から独立すれば「民間企業がもっと成長しやすい環境が形成される」と主張。通貨は引き続き英国ポンドを利用するとしながらも、欧州連合(EU)加盟によって、「開かれた国境、権利の共有、自由貿易、広範に及ぶ協力」といったメリットが享受できると訴えている。
一方、キャメロン首相は独立反対を表明し、イングランド、スコットランド、ウェールズ、北アイルランドの4地域で形成される英国の方が、「より強く、より安全で豊かで公平」だと述べていた。
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独立派が勝つと、面白いことになりますね。ところで、スコットランドにも首相がいるんですね。そういえば、昔(約30年前)スコットランドに行ったのですが、紙幣が(イングランドと)違っていました。スコットランド銀行が独自の紙幣を発行しているんですね。

カナダ曲がり角 バブル兆候 日本の「いつか来た道」

土曜日, 10月 13th, 2012

以下は、Yahooで見つけた記事
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産経新聞 10月13日(土)
 先進7カ国(G7)の中で、豊富な資源を背景に好調だったカナダの経済が曲がり角に来ている。中国系や中東系の富裕な移民が不動産投資を活発化。主要国が追加の金融緩和に踏み切る中、だぶついた資金も集まりやすくなり、バブル経済の兆候が見えてきたためだ。政府は不動産融資規制の強化で沈静化を目指すが、かつて日本が同様の規制強化でバブル崩壊を招いた状況にも似ており、かじ取りは難しい。

 北米ではニューヨークに次ぐ規模の金融街を抱えるトロント。市街には、建築中の高層ビルが目立ち、経済の勢いを感じさせる。カナダは2008年のリーマン・ショック後の痛手は少なく、実質国内総生産(GDP)は10年前半から回復基調に乗る。豊富な資源とその価格高騰が経済を下支えし、ロイヤル・バンク・オブ・カナダ(RBC)など主要行は、収益の約3分の2を国内で稼ぐ堅実経営を誇る。「米国のような過剰投資に走る必要がなかった」(ヨーク大のジェームス・ダロック准教授)ためだ。

 一方で不動産投資が過熱。主要都市の住宅価格は、07年を100とした場合の昨年実績でトロント111、ケベック117と高騰している。家計の可処分所得に占める負債の比率は昨年、英米を抜き、危険水域とされる150%に上昇。30~40代の多くが住宅を購入しているほか、積極的に受け入れている移民の富裕層が「買い手として台頭」(地元紙)してきたことが大きい。これにより土地価格が高騰した。

 ただ、カナダ銀行(中央銀行)は、急激な景気冷え込みを懸念し、利上げに踏み切れない。政府は、不動産融資規制の強化によるソフトランディングを目指しており、7月には08年以降で4度目となる規制を発表。不動産購入の頭金の最低価格を15%から20%に引き上げ、ローンの返済期間を最長30年から25年に短縮した。この規制を受けRBCは、「バブルは沈静化する」と予想している。

 だが、日本のバブル崩壊を招いたのも、1990年3月に日本の旧大蔵省(現財務省)が通達した不動産融資の総量規制が発端とされる。その後の日本のように、今後カナダでも物件がだぶつき、価格が急落する可能性は高い。実際バンクーバーの不動産販売額は8月、前年同月比で30・7%下落した。

 カナダも日本と同じバブル崩壊からデフレの道をたどるのか。「豊富な資源があり、消費意欲は米国並みに旺盛で、そうなるとは限らない」(米国系コンサルタント)との指摘もある。だが、日本とカナダが抱える課題は驚くほど似ている。金融機関の業務は国内に偏り、海外展開する力に乏しい。またカナダの平均寿命は81歳と高く、日本と同様に「高齢化」による社会保障費の増大も課題だ。非営利法人グローバルリスク研究所のマイケル・マイラ代表は「消費税の引き上げで対応するという日本を研究したい」と話すが、日本の「いつか来た道」をカナダがたどる可能性は少なくない。(藤沢志穂子)
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ヨーロッパやアメリカだけでなく、カナダもバブル崩壊ですか、、、。今後、世界経済はどうなるんでしょうかね。

韓国の経済の現況

土曜日, 10月 6th, 2012

最初は、 時事ドットコムの記事
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サムスン電子、過去最高益更新=スマホ好調で営業益5700億円-暫定値
 【ソウル時事】韓国のサムスン電子は5日、今年7~9月期決算(暫定値)を発表し、営業利益は前年同期比90.59%増の8兆1000億ウォン(約5700億円)、売上高は同26.0%増の52兆ウォンとなった。4~6月期より、営業利益は20.54%増、売上高は9.24%増で、いずれも過去最高を更新した。(2012/10/05)

次は、朝鮮日報の記事(2012/10/05)
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韓国企業の60%以上が「非常事態経営」
 財界30位圏内のAグループは最近、危機対応のシナリオを作成するのに忙しい。各事業部と主力製品別に、不況の長期化に備えた戦略を立てている。しかし、同社関係者は「不況が長引けば、シナリオを組んだとしても策がない。事実上、今年はずっと危機だ。アジア通貨危機、金融危機も経験したが、今回の不況は出口が見えずさらに不安だ」と語った。 世界経済のスローモーション不況で、韓国企業の不安が高まっている。熊津ホールディングスの企業再生手続き(民事再生法適用に相当)申請以降、中堅の企業グループが連鎖倒産の恐怖に巻き込まれ、危機感はさらに高まっている。

 産業研究院が最近、557社を対象に調べたところ、スリム化、非常事態経営を行っていると答えた企業が162社(29.3%)あった。今後半年以内にスリム化、非常事態経営に入る可能性があると答えた企業も178社(32.0%)あった。合計すると60%を超える企業が事実上、非常事態経営に入った状況だ。

 企業は長期不況に備え、財務の健全性確保を最優先課題に掲げ、手綱を引き締めている。資産を売却し、系列会社のリストラを進めるなど、あらゆる手段を講じている。

 供給過剰に苦しむ韓国の鉄鋼業界は、徹底したリストラを展開している。ポスコは系列企業の再編を進めている。鉄鋼、産業設備を扱うポスコプランテック、プラント資材業者のソンジンジオテックを統合し、素材分野のポスコエムテックは子会社のナインディジット、リコ金属との合併を検討している。東国製鋼も老朽化した第1厚板工場(慶尚北道浦項市)を今年6月に閉鎖し、現在売却を進めている。

 現金確保のために株式を売却する企業も増えている。CJ第一製糖は先月、自社株22万株を696億ウォン(約49億円)で売却することを決めた。STXグループも系列のSTXエナジーの株式を年内に売却し、約4000億ウォン(約282億円)を財務構造の改善に充てる計画だ。ポスコ建設も子会社ポスコエンジニアリングの株式20-30%を売却する構えだ。韓国中堅企業連合会のユ・ヨンシク理事は「企業は緊縮財政で対応しているが、不況が長期化すれば限界がある」と指摘した。

張一鉉(チャン・イルヒョン)記者 , 辛殷珍(シン・ウンジン)記者

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韓国経済は、サムソンやヒュンダイだけが好調で、それ以外は駄目って事なのでしょうか?

東京医大茨城医療センター、保険指定取り消し

月曜日, 10月 1st, 2012

以下は、読売新聞の記事
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厚生労働省関東信越厚生局は21日、総合病院「東京医科大茨城医療センター」(茨城県阿見町)が診療報酬約8285万円を不正請求していたとして、同病院の保険医療機関指定を取り消す処分を発表した。

 期間は12月1日から5年間。厚労省によると、記録が確認できる1998年以降、大学病院の指定取り消しは初めてという。

 同局の発表によると、同病院は2008年4月~09年5月、必要な基準を満たさずに入院や手術に伴う診療報酬の加算分を算定したり、実際に働いていない事務作業員を配置しているように偽ったりして、診療報酬を不正に請求した。

 同病院は501床、29診療科を擁し、外来患者は1日平均1000人。県の地域がん診療連携拠点病院などに指定され、救急車も年間約3300台を受け入れるなど地域医療の中核を担っている。保険診療ができなくなると、患者側の自己負担額が大幅に増えるため、転院せざるを得なくなる入院・外来患者が相次ぐことが予想される。地域医療への影響が大きいことから、県は対策を検討する。

(2012年9月22日13時17分 読売新聞)
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保険指定取り消しは、なかなか「画期的」なことみたいである。
しかし、他の病院も同様のことをやっているのではなかろうか。今回は少し派手にやったのであろう。それにしても、「記録が確認できる1998年以降」とあるが、1997以前は確認できないのも少しひどいのではないだろうか。

自律訓練学会で講演

月曜日, 10月 1st, 2012

昨日(9月30日)は、日大文理学部の百周年記念館で開催された日本自律訓練学会の大会で、「身体感覚イメージと脳」という題で、講演をした。心療内科系の学会みたいだ。「心の発生」(ナカニシヤ出版,2010)からイメージの話をした。2年ほど前にも、心療内科系の日本思春期学会で「模倣で育つ思いやりの心」という題で講演をした。「思いやり」について講演をしたんですよね、この私が。ところで、心療内科と精神科は仲が悪いらしい。精神的疾患の原因を、心療内科は人間関係に求めるのであるが、精神科は脳に求めるからである。