Archive for 1月, 2011

好きな曲(続)

日曜日, 1月 16th, 2011

stand alone という曲がある。NHKの「坂の上の雲」の曲である。
最初のサウンドトラックでは、サラ・ブライトマンが歌っているが、日本語の発音がぎこちない。
http://www.youtube.com/watch?v=VQsD8fKsho4

サウンドトラック2では、森麻季が歌っている。
http://www.youtube.com/watch?v=3yoROVD-3KQ
最初は、ボカリーズで途中から歌が始まる。

やはり、発音は、しっかりしている方が良いと思う。

好きな曲

日曜日, 1月 16th, 2011

ピアソラに、「私の死のバラード」という曲がある。
スペイン語では、Balada para mi muerte である。

歌詞は、
http://www.youtube.com/watch?v=87lkegkSez8
で、ロベルト杉浦が、日本語で「朗読」している。
この歌は、自殺の歌である。

ピアソラとミナの動画がある。
http://www.youtube.com/watch?v=JytXR0qzsvs
1972年と約40年前であるが、見つけた動画の中では、一番良いと思う。ピアソラ自身の間奏が聴けるが、やはり良い。ピアソラ、50歳くらいの頃である。

この歌のコーラスの動画もある。
http://www.youtube.com/watch?v=Uq0qbYGokOA
賛美歌みたいにコーラスしている。
確かに、メロディーは美しいが、歌詞が歌詞なだけに、同じことを日本で日本語やれるだろうか、と思ってしまう。

インド陸軍、対中国で増強か?

金曜日, 1月 14th, 2011

以下は、サーチナで見つけた記事
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インド陸軍が大規模改革へ、中国にらみ「山地軍団」新設か
2011/01/14(金) 12:24

  インド紙『タイムズ・オブ・インディア』によると、インド陸軍は近い時期に大規模な軍事改革を実施、対中国専門の「山地作戦軍団」を新設する予定であるという。環球網が伝えた。

  同紙が1月13日付で伝えたところによると、インド陸軍は数十年ぶりの大規模な軍事改革を3~4月ごろに実施するという。多くの部門や組織の増設や縮小、廃止を行う中で、現在3つある司令部を統一する「戦略司令部」を新たに設置するようだ。

  この「戦略司令部」の候補地の1つとして、インド北西部に位置するラジャスタン州の州都ジャイプールが挙がっており、もう1つの候補地であるインド西部プーナよりも可能性が高いとされている。戦略司令部内にはさらに「山地作戦軍団」を設置して中印国境地帯に配備するといわれており、同紙はインド初の山地作戦軍団として現在インド安全内閣委員会の認可を待っている状況である、と伝えた。(編集担当:柳川俊之)
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将来、インド対中国という対決構図になるのかもしれない。

克日

金曜日, 1月 14th, 2011

以下は、中央日報の社説
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【社説】「日本からはまだ多くのことを学ばねば」

この数年間、「失われた10年」という言葉は日本とほぼ同義語で使われた。 その結果、日本は経済的にも見習うことがほとんどない国という認識が韓国社会に広がった。 両国を代表する企業である三星(サムスン)電子とソニーの競争でも、三星が勝ったという判定を受けたのはもう数年も前だ。 経済規模(国内総生産)も昨年、中国に抜かれて、世界2位の経済大国という呼称も使えなくなった。 同時に米国と中国を意味するG2という言葉が広がり、日本は落ち目の国というイメージが固まりつつある。

こういう時に「日本に追いつくにはまだまだ学ぶべき」という李健熙(イ・ゴンヒ)三星電子会長の指摘は時宜を得た発言だ。 李会長は11日、新年最初の海外訪問地である日本へ行く前、このように述べた。 三星電子が売上・利益・時価総額など経営数値でソニーを抜いたのは事実だが、全般的の技術力は依然としてソニーが優れていると、専門家らは話す。

昨年トヨタが米国で大規模リコール事態に直面し、トヨタの時代は終わったと言われたが、カムリは相変わらず米国でよく売れている乗用車だ。 日本は決して甘ったるい国ではない。 特有の部品・素材競争力、中小企業の草の根的な技術力は、私たちでは及ばない。 東レは炭素繊維分野世界1位だ。 同社は情報技術(IT)製品用フィルムや機能性樹脂など素材分野でさまざまな源泉技術を保有している。 東レという会社がなければ、天下の三星電子も稼働を止めなければならないほどだ。 日本にはこうした会社が一つや二つではない。 韓日貿易収支がその結果だ。 昨年の韓国の対日赤字は362億ドルで過去最大だった。 数十年間にわたりこの赤字を減らそうと叫んできたが、結果は正反対だ。 こうした現実を直視できず、表面に表れたいくつかの数値と現象だけで日本に勝ったと考えるのは大きな錯覚だ。

韓国人ほど日本を軽視している人々もいないという。 植民地支配を通して途方もない苦痛を与えても心から謝罪をしないうえ、すぐに独島(ドクト、日本名・竹島)問題を持ち出す厚かましさに対する反感が作用したとみられる。 しかしこれと日本の経済的能力を混同してはいけない。 彼らの底力を認めて学ぼうという姿勢を持つ時、真の克日も可能だ。
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韓国には「克日」という言葉があるようだ。

日本、原発をサウジに売り込み

水曜日, 1月 12th, 2011

以下は、中国新聞の記事
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中東へ原発、売り込み加速 官民で国際商戦巻き返し ‘11/1/11

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 原子力発電所建設をめぐる国際商戦で、韓国や中国などに後れを取った日本が反転攻勢に乗り出した。イラク電撃訪問前にサウジアラビアを訪れていた大畠章宏経済産業相は8日、同国の原発推進に向けて日本が協力することで一致。トルコやヨルダンでも日本勢の受注に期待が高まっており、中東を舞台にした原発輸出が加速する可能性がある。

 「日本の原子力発電にサウジは高い関心持っているように感じた。原発建設で日本の技術を導入していただけるよう努力したい」。大畠経産相はサウジ政府関係者との会談後、記者団に語った。サウジ側は「日本の高い技術力、品質は十分に認識している」と、日本の原発を評価したという。

 中東で原発計画が相次いでいる背景には、人口増と経済成長で電力需要が急増していることがある。野村総合研究所の佐竹繁春さたけ・しげはる主任コンサルタントは「特に、サウジなど湾岸6カ国で構成する湾岸協力会議(GCC)域内は、2019年に電力需要が今の約2倍になる」と指摘。その上で「中東では今後も原発の新規建設計画が相次ぐ可能性がある」と分析する。

 サウジなどの産油国にとって、国際的な原油価格が高値で推移していることも、原発推進を後押しする大きな要因だ。国際的な指標の米国産標準油種(WTI)は、リーマン・ショック後1バレル=30ドル台まで下落したものの、その後じわじわと上がり、最近では一時90ドル超の高値に達している。原発導入で、これまで火力発電用燃料として消費していた原油を輸出に回せるならば、さらに利益を得られるからだ。

 トルコ、ヨルダン両国では春ごろ、建設計画の具体策が示される見通し。経産省幹部は「日本の原子力の安全性や技術力を伝えることができればトルコ、ヨルダン、サウジの案件は獲得できるはず」と、早くもそろばんをはじく。

 ただ中東では、原発の燃料用だとするイランのウラン濃縮活動に国際社会が懸念を強めている。日本が本格的に原発ビジネスを国際展開するためには、輸出先に原子力の平和利用をどう担保させるか、それをどう透明化するかなど課題は多い。(アブダビ共同=西野賢史)
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世界中に原発ができると、核兵器の開発も簡単にできるようになるのだが、、、。

経済が停滞しても幸せな国ニッポン?

火曜日, 1月 11th, 2011

以下はJBPRESSで見つけたfinacial timesの記事
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経済が停滞しても幸せな国ニッポン
人生には成長より大事なものがある
2011.01.07(Fri)  Financial Times
(2011年1月6日付 英フィナンシャル・タイムズ紙)
日本は世界で最も成功した社会か? こう問いかけただけでも、冷笑を誘い、読者が朝食のテーブルでふき出すことになるだろう(分かった、この際正直に言えば、それを意図した問いだ)。
 こうした考えはまさしく、我々が日本の経済停滞や債務、企業の衰退について耳にしてきたすべてのことと相反する。
 韓国や香港、米国のビジネスマンに日本をどう思うか尋ねれば、10人中9人は悲しげに首を振り、普段はバングラデシュの洪水の犠牲者に向けられるような悲嘆に暮れた表情を見せる。
 「あの国に起きたことは、本当に嘆かわしいことだ」。シンガポールの著名な外交官は最近、筆者にこう語った。「彼らはすっかり道に迷ってしまった」
「失われた20年」を裏づける名目GDPの停滞
 日本の衰退を論証するのは簡単だ。名目国内総生産(GDP)は大雑把に言って、1991年と同じ水準にある。これは、1度ではなく2度の「失われた10年」があったことを裏づけるように見える粛然たる事実だ。
 JPモルガンによれば、世界のGDPに占める日本のシェアは、1994年時点で17.9%だった。昨年はこれが8.76%に半減した。ほぼ同じ期間に、世界の貿易に占める日本のシェアはGDPのシェア以上に落ち込み、4%まで低下した。
 株式市場はいまだに1990年の4分の1程度の水準でのたうち回っており、デフレがアニマルスピリッツを奪っている(一般的に日本は「魔力」を失ったと言われる)。プライベートエクイティ(非上場株)投資会社は、日本企業がいずれ株主を最優先するようになるという夢想に見切りをつけた。
 確かに、こうした事実は1つの物語を描き出している。しかし、それは部分的な物語に過ぎない。
実質的な富の創造では米国と大差なし
 日本に関する多くの悲嘆の根底には、2つの前提がある。1つ目は、成功した経済とは、外国企業が容易に金儲けできる経済のことだ、というもの。この基準からすると、日本は失敗で、戦後イラクは輝かしい勝利となる。2つ目は、国家経済の目的は他国を凌ぐことだ、というものだ。
 これとは異なる見解に立ち、国家の仕事は自国民に仕えることだとすれば、最も狭義の経済認識からしても、状況はかなり違って見えてくる。日本の実質的なパフォーマンスはデフレと人口停滞によって覆い隠されてきた。だが、1人当たりの実質国民所得(実際に国民にとって大事な数字)を見ると、日本の状況はそれほど暗いものではなくなる。
 米国野村証券のチーフエコノミスト、ポール・シェアード氏がまとめた数字によれば、この尺度では、日本は過去5年間に毎年0.3%ずつ成長してきた。これは大きな数字には思えないかもしれないが、米国はもっと成績が悪く、同じ期間の1人当たり実質国民所得の伸びがゼロだった。
 過去10年間を取ると、日本と米国の1人当たり実質国民所得の伸びは肩を並べ、ともに年間0.7%ずつ成長してきた。米国の方が好成績を上げた時期を探すには、20年前までさかのぼらなければならない(米国の伸びが1.4%、日本の伸びが0.8%となる)。
 日本が悲惨な思いをした20年間に、米国の富の創造は日本のそれを上回ったが、大きな差はなかったのだ。
世界に誇れる多くの要素

 日本人自身も頻繁に、GDP以外の繁栄の基準を口にする。日本の安全性や清潔さ、世界に誇る料理や社会的緊張の欠如といったものだ。彼ら日本人(と筆者)が曖昧な思考を責められないように、厳然たる事実をいくつか挙げておこう。
 日本人はほかのどんな大国の国民よりも長生きする。日本人の平均寿命は82.17歳で、米国の78歳を大きく上回る。失業率は5%と、日本の標準からすると高いが、多くの欧米諸国の水準の半分程度だ。
 日本が投獄する人の数は、人口比で米国の収監者数の20分の1だが、それでも日本は世界有数の犯罪率の低さを誇っている。
文学者の加藤典洋教授は昨年、米ニューヨーク・タイムズ紙への示唆に富んだ寄稿で、日本は無限の発展という幻想がもっと奥深いものに取って代わられた「ポスト成長時代」に入ったと論じた。消費しない日本の若者は「ダウンサイジング運動の先頭に立っている」と教授は言う。
 その論調は、ジョナサン・フランゼンの小説『Freedom(自由)』に登場する英雄的な変わり者で、成熟した経済の成長は成熟した生命体の腫瘍と同じように、健全ではなくがんのような病だと語るウォルター・バーグランドに多少似ている。
 「日本は世界第2位である必要はないし、第5位、あるいは第15位でなくてもいい」。加藤教授は寄稿にこう書いた。「もっと大事なものに目を向ける時だ」
経済成長以上に大事なもの
 アジア専門家のパトリック・スミス氏は、日本は後れを取った国というよりはモデル国だという意見に賛同する。「日本は近代化の必要性から急進的に西洋化しようとする衝動を乗り越えた。これは中国人がキャッチアップしなければならないことだ」とスミス氏。日本は欧米以外のどんな先進国よりも、自国の文化と生活のリズムを守ってきたと言う。
 ただし、それも、やり過ぎてはならない。高い自殺率や女性の限定的な役割、そして、日本人自身が幸福度に関するアンケート調査に回答する際の答えが物語るのは、21世紀に完全に心穏やかでいられる国ではない。
 また、日本が余生を過ごしている可能性もある。日本の公的債務は世界有数の高さだ(もっとも、重大なことに、外国人から借りている分はゼロに近い)。比較的若く、低賃金で働いている世代は、日本が今快適にまどろむ糧となっている多額の貯蓄を築くのに苦労するだろう。
 もし国家の仕事が経済的な活力を示すことであるとすれば、日本は大失敗している。だが、もし国家の仕事が、国民の雇用と安全を守り、国民が経済的にある程度快適な暮らしを送り、長生きできるようにすることだとすれば、日本はそれほどひどくしくじってはいない。
By David Pilling

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この手の日本に好意的な記事を書くのは、英国が多い。同じ老大国として共感をもてるからだろうか?

北朝鮮、体制崩壊の予兆?

土曜日, 1月 8th, 2011

以下は、ライブドアで見つけた記事
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北朝鮮の祖国平和統一委員会が運営するウェブサイト「わが民族同士」の掲示板に、金正日(キム・ジョンイル)総書記や後継者である三男、正恩(ジョンウン)氏を、「狂った野郎」などと誹謗(ひぼう)中傷する内容の詩が書き込まれていたことが分かった。書き込みは削除されたが、北朝鮮は非常事態に陥ったという。
 韓国メディアによると、対北朝鮮ラジオの自由北朝鮮報道は6日、「2010年12月21日、『わが民族同士』の読者掲示板に金正日と金正恩に関係する12行の詩が掲載され、大事件になった」と伝えた。
 詩は「最初の文字の心理」という見出し。一見すると金正日総書記や金正恩氏を称賛する内容だが、行の頭文字だけをつなげて読むと「金正日の狂った野郎、金正恩の犬野郎」と中傷する文になった。
 同サイトの掲示板は、外部の参加を誘導するために設置され、主に金正日とその体制を称賛する文が書き込まれる。内容はすべて検閲されるが、今回問題になった詩は精巧に書かれていたため、管理者は単純な金正日総書記を称賛する内容だと判断し、掲載したとみられる。詩は22日の夜10時ごろに削除されたが、300人以上が閲覧していた。
 自由北朝鮮報道によると、北朝鮮は詩が削除されてから2日後、同サイトを運営する「朝鮮6.15瀋陽奉仕所」がある中国の瀋陽に、労働党検閲団数十人を派遣。すでにサイト関係者の調査を進めており、関係者は本国に送還され処罰される見通しだと伝えた。(編集担当:新川悠)
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北朝鮮が崩壊するだろうといわれて、10年くらいは経ったが、まだもっている。

中国経済の黄金時代は終わった?

金曜日, 1月 7th, 2011

以下は中央日報の記事
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中国経済の黄金時代は終わった

中国甘粛省の王祥洞窟には小さな「石筍」がある。 天井から落ちる水滴の石灰質が積もって筍のように固まったのだ。 科学雑誌サイエンスは「この石筍が中国歴代王朝の数千年間、興亡盛衰の秘密を解いた」と伝えた。 降雨量が多い年には、落ちる地下水が多いため石筍が速く育つ。 水不足になればその逆だ。 サイエンスは「石筍を年代別に分析した結果、唐と元、明は数十年ずつ続いた干ばつのために滅亡した」という結論を出した。

1949年に蒋介石が中国本土から追放されたのも毛沢東のためだけではない。 国民党を敗退させた最も大きな原因は悪性インフレーションだった。 国共内戦期間、物価上昇率は200万%を記録した。 民心が離れて国民党は軍隊と労働者の支持を失った。 ただ、本土の貨幣の流通をふせぎ、別に管理していた台湾のインフレだけは安定した。 国民党が台湾に定着した背景だ。

それだけではない。 1989年の天安門事件も同じだ。 中国史の巨匠、マリー・クレール・ベルゲル(Marie Claire Bergere)はアプローチが独特だ。 民主化への熱望という一般的な常識とは違い、中国の由緒深い民衆抵抗の延長線で理解している。 経済近代化の成功による結果物ではなく、副作用によるものと見なしている。 彼女は「中国の10年間の改革・開放で高成長とともに物価不安と社会不満が累積した」とし「87-88年の20%を超えるインフレが民衆蜂起の決定的なきっかけとなった」と診断する。

こうした歴史的な背景を知っていれば、なぜ中国共産党がインフレにこれほど敏感になるのか理解できる。 消費者物価の上昇率が5%を超えると、クリスマス休日のスキを突いて奇襲的に金利を上げたりした。 中国でインフレは経済ではなく政治問題だ。 果たして中国の緊縮政策は成功するのか。だが、勝利を断言するのは容易でない。 まず低いインフレと低賃金、急増する海外輸出に依存してきた中国経済の黄金時代は終わる兆しだ。 毎年2けたの賃上げで低賃金時代は終焉を告げた。 低いインフレも終止符を打った。 世界がチャイナフレーション(中国発インフレ)に疲弊している。 中国経済が構造的に揺れているのだ。

不動産は頭の痛い問題だ。 中国の人気ドラマ「蝸居」はカタツムリの家を意味する。 家を購入するために若い女性が金持ちの妾になるという悲劇的なストーリーだ。 流行語の「房奴」もそうだ。 家の奴隷、すなわち住宅融資金の返済に追われる若者層の諦念が根本にある。 社会の不満が込められた表現だ。 外部の環境も中国に不利に作用している。 米国の量的緩和で供給される途方もないドルの津波が押し寄せる。 中国は人民元切り上げや利上げなどホットマネーが流入する要素が列を成している。

中国はこの2年間、大規模な資金を供給し、大規模な投資を行った。 いつ過剰設備と不良債権に化けるか分からない。 インフレを防ぐために大幅に利上げするのも難しい。 人民元が上がれば輸出が致命傷を受けるからだ。 中国は「洋薬を強要するな。これは自国式の処方で解く問題」と自信を見せている。 しかしはっきりとしているのは、どの国も高速成長の道を一直線に進んでこなかったという点だ。 中国経済の危なっかしい高空綱渡りも例外でない。

1994年にポール・クルーグマンは「生産要素の投入という量的拡大に依存する韓国経済は限界に直面するだろう」と警告した。 4年後、私たちは通貨危機を迎えた。 そのクルーグマンが最近、「中国はこれ以上輸出主導では成長できない」と予言した。 中国が韓国の前轍を踏まないか不吉だ。 実際、韓国ほどチャイナフレーションやチャイナリスクを恐れる国もない。 対中貿易(香港含む)比率は30%を超える。 「韓国を一度痛い目に合わせよう」という中国の後ろ指も不安だ。 今年も無事に王祥洞窟の石筍がよく育つことを願うだけだ。 しかし嫌な予感がする。

李哲浩(イ・チョルホ)論説委員
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中国の将来に関しては、いろいろな意見があり、どれが正しのかわからない。

海底レアメタル採掘へ、沖縄・小笠原に深海ロボ

金曜日, 1月 7th, 2011

以下は読売新聞の記事
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 政府は、手がつけられなかった日本周辺の海底に眠る世界有数の金銀やレアメタル(希少金属)など深海資源を採掘する技術の実用化に乗り出す。
 ロボットや深海掘削など先端技術を結集し、世界初の深海採鉱ロボットで鉱石を掘り出し、パイプで母船へ送る採鉱システムを開発する。今年から試験機(実機模型)を水中に入れるテストなどを始め、約10年後の商業化を目指す。
 開発は、資源エネルギー庁の委託で石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)が中心となり、企業2社も参加。金銀やレアメタル(レアアースを含む)が多いと期待される沖縄トラフ(伊是名(いぜな)海穴)と伊豆・小笠原諸島沖(ベヨネーズ海丘)の海底熱水鉱床を採掘対象としている。
 採鉱ロボは、2000メートルまでの深さに対応、巨大な刃の付いた掘削機器やスクリューを装備し、母船からの遠隔操作で動く。移動手段は走行用ベルトか、カニのような脚を持つ方式が検討されている。母船などを含めたシステム全体の開発費は200億~300億円との試算もある。
 同様の無人機の構想は、既にカナダ企業が投資家向けに発表するなど、国際的な開発競争が始まっている。
(2011年1月7日03時04分 読売新聞)
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10年後の商業化ということだが、もっと早くならないものだろうか?

将来、炭素繊維の車が走る?

金曜日, 1月 7th, 2011

以下は日経の記事
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炭素繊維 複雑な形に加工 東大や東レ、三菱レイヨン 車体重量、最大6割減
2011/1/4付 日本経済新聞 朝刊

 東大や三菱レイヨン、東レなどは自動車の車体に使う複雑な形状の部位に加工できる新しい炭素繊維材料を相次いで開発した。筒や球といった形状の炭素繊維材料を作製、鉄を使う車体部品の多くに利用できるメドがついた。車体に炭素繊維を全面的に利用できれば、車体重量を鉄に比べて6割減らせるという。早ければ2013年にも実用化する。

 炭素繊維は鉄と比べて強度が10倍で重さは4分の1と優れた性質を持つ。これまで車のボディーやドアのような平たんな形状は作れたものの、フレームやエンジン周りといった複雑な形状の加工は難しかった。
 三菱レイヨンは東洋紡、東大と共同で、中空の筒や球といった形状に炭素繊維を加工する技術を開発した。幅1センチのリボン状の炭素繊維を作って樹脂で固めた。リボンを切って並べたり巻いたりして筒や球状にした後、加熱すれば数分で作れる。筒状の構造が多い車のフレーム部分にも適用しやすい。今後改良を進めて12年までに車の部品を試作、実用化を目指す。
 東レと東大、東北大、タカギセイコーなどの研究チームも、凹凸がある複雑な形に成型できる炭素繊維材料を開発した。小さな炭素繊維をばらばらな方向で均等に絡ませて不織布状にし、樹脂で板状に固めた。どの方向からの力にも強い。
 従来の炭素繊維材料は繊維の向きによっては力を加えると壊れたり、1つの方向の長い繊維が入っていると加工しにくかった。新素材は深い凹凸や急角度の曲げなど複雑な形が作れ、加工後に部品同士を接合できるので車のエンジン周りの部品などにも応用しやすい。13年にも実用化する。
 車体の部品はエンジンの高熱や衝突時の強い力に耐えるため、鉄が多く使われる。東レなどは設計も見直して新素材を使って鉄を炭素繊維に置き換えれば、エンジンやタイヤなどはそのままでも、車体重量は従来の4割になるとみている。今後、自動車メーカーなどにも参加を呼びかけて実用化を急ぐ。
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日本は、素材系が強いのだろうか?